ケアマネジャーが知っておきたい「社会保障制度」と訪問鍼灸マッサージの活用

高齢者や障がいのある方を支援する現場では、介護保険だけでは対応しきれないケースがあります。

たとえば、歩行困難、寝たきり、脳梗塞後遺症、関節拘縮、慢性的な痛みなどにより、通院が難しい方です。

このような方に対して、医師の同意書があれば、健康保険を使った訪問鍼灸マッサージを利用できる場合があります。

社会保障制度は「生活を支えるための仕組み」

社会保障制度には、生活保護、医療保険、介護保険、年金、障害者福祉、権利擁護など、さまざまな制度があります。

ケアマネジャーの皆さまは、日々の業務の中で、利用者さまの生活課題、医療課題、経済的な不安、ご家族の負担など、幅広い相談を受けていると思います。

その中で大切なのは、ひとつの制度だけで考えるのではなく、複数の制度を組み合わせて支援を考えることです。

介護保険だけではカバーしきれない身体のケア

介護保険では、訪問介護、通所介護、福祉用具貸与、訪問看護、訪問リハビリなど、多くのサービスがあります。

しかし、筋緊張の緩和、関節拘縮の予防、疼痛緩和、血行促進、身体機能維持を目的とした施術については、介護保険サービスだけでは十分に対応しきれない場面もあります。

そのような場合に、健康保険を使った訪問鍼灸マッサージが選択肢となります。

訪問鍼灸マッサージとは

訪問鍼灸マッサージは、歩行困難や寝たきりなどにより通院が難しい方のご自宅や施設へ、国家資格者が訪問して施術を行うサービスです。

対象となる方は、医師が必要性を認め、同意書を発行した場合に、健康保険を利用できることがあります。

対象となりやすい方

• 脳梗塞後遺症がある方
• パーキンソン病などで身体が動かしにくい方
• 関節拘縮がある方
• 寝たきり、または寝たきりに近い方
• 歩行困難で通院が難しい方
• 慢性的な痛みやしびれがある方
• ご家族だけで身体管理が難しくなっている方

医療保険と介護保険は併用できる場合があります

訪問鍼灸マッサージは、介護保険ではなく、医療保険を使う制度です。

そのため、すでに介護保険サービスを利用している方でも、医師の同意書があり、条件を満たせば、訪問鍼灸マッサージを併用できる場合があります。

たとえば、デイサービス、訪問介護、福祉用具貸与などを利用しながら、身体の痛みや拘縮予防のために訪問鍼灸マッサージを取り入れることも可能です。

生活保護を受給されている方も相談可能です

生活保護を受給されている方の場合、医療扶助として訪問鍼灸マッサージを利用できる場合があります。

ただし、利用には医師の同意書や福祉事務所への確認が必要になることがあります。

「生活保護だから利用できない」と決めつけるのではなく、まずは制度上利用できる可能性があるかを確認することが大切です。

ケアマネジャーにとってのメリット

訪問鍼灸マッサージを活用することで、利用者さまの身体状態の維持や、ご家族の介護負担軽減につながる可能性があります。

期待できること

• 関節拘縮の予防
• 筋緊張の緩和
• 痛みの軽減
• 血行促進
• むくみの軽減
• 寝たきり予防
• 介護者の身体的・精神的負担の軽減

また、定期的に訪問することで、利用者さまの身体状態の変化に気づきやすくなります。

必要に応じて、ケアマネジャー、ご家族、主治医、訪問看護、ヘルパーなどと連携しながら支援を行うことも大切です。

制度を知らないことで、支援の選択肢が狭くなることも

現場では、本来であれば使える制度やサービスがあるにもかかわらず、情報が届いていないために利用につながっていないケースがあります。

特に、訪問鍼灸マッサージは、介護保険サービスではないため、ケアプランの中で見落とされやすいことがあります。

しかし、身体状態の維持や痛みの緩和を目的とする場合、利用者さまにとって有効な選択肢となることがあります。

当院では訪問での施術にも対応しています

当院では、文京区を中心に、健康保険を利用した訪問鍼灸マッサージを行っています。

歩行困難、寝たきり、脳梗塞後遺症、関節拘縮、慢性的な痛みなどでお困りの方に対して、ご自宅や施設へ訪問し、状態に合わせた施術を行っています。

また、必要に応じて、ケアマネジャーの方との情報共有や、ご家族への説明も行っております。

まとめ

社会保障制度は、利用者さまの生活を支えるための大切な仕組みです。

介護保険だけでは対応しきれない身体の痛み、拘縮、歩行困難、寝たきり予防などに対して、医療保険を使った訪問鍼灸マッサージが役立つ場合があります。

ケアマネジャーの皆さまにとっても、利用者さまの生活の質を守るための選択肢のひとつとして、ぜひ知っておいていただければ幸いです。